リタイア後の住居選びは家族の安全第１でマンション 「大地震でも一戸建てなら土地が残る」は意味なし

　鹿児島県・桜島で５日夜に爆発的噴火が起きたのに続き、台湾の南部で６日早朝、マグニチュード（Ｍ）6.4の地震があり計11人の死亡が確認され、400人以上が負傷した、と報じられています。

　２つの出来事に直接的な関連はないのかもしれませんが、南海トラフの大地震が起きる場合、最悪のケースでは琉球海溝まで全長約千キロにも及ぶ断層が連動して破壊され、Ｍ９クラスの超巨大地震が発生する可能性も指摘されているだけに、なんとなく気持ち悪い感じですね。




　以前にも書きましたが、私がリタイア後の居住地を選ぶ際、南海地震発生時に出来るだけ被害が少ない場所を重要な基準としました。

　神戸周辺の場合、阪神大震災の被害地域マップを参考に出来るので、それほど難しくありません。


　自宅購入の際、「一戸建か、マンションか？」で悩む方も多いでしょうが、地震に強いのは何と言ってもマンションの方です。

　阪神大震災でも、新しい耐震基準で建てられたマンションは、壁などにひびが入っても主要構造自体は大丈夫でした。


　「マンションと違って、一戸建ては地震で被災しても、土地が残るので、立て直しが容易だ」という意見が根強いことは承知していますが、果たしてそうでしょうか？

　結局、土地だけ残っても、残骸の撤去と新しい住宅を建てるのに相当な費用がかかります。

　そもそも、鉄筋コンクリートづくりのマンションに比べ、木造の一戸建ての場合、大地震で倒壊し、所有者がその下敷きになって死亡する確率が非常に高いと思われます。


　大切な家族が死亡したり大けがを負ってしまえば、土地が残っても何の意味があるのでしょうか？


　それよりは、比較的地盤のしっかりした場所に建つマンションを購入し、万一の地震対策として寝室には余計な家具や家電製品を置かないよう安全措置を講じていれば、巨大地震に見舞われても無傷で生き残る確率が高いのは間違いありません。

　まあ、やや独断と偏見に基づく意見ですが、少なくとも、私はそう確信しています。


　万一、マンションが住めないほどに損傷したとしても、家族が無傷で助かれば良いのです。

　当面の住居は国や自治体が支援してくれるので、それほど不安がる必要はないでしょう。

　過去の例を見れば、新居の購入についても、当然、いろいろ公的支援があるはずなので、一戸建てで被災した人と比べて、特別不利になるわけではありません。


　どうでしょうか？

　住居選びで最も大切なことは、家族の安全と居住の快適性であり、「何があっても土地だけは残る（つまり、不動産としての価値がゼロにはならない）」という土地神話に縛られた考え方がいかに無意味なものか分かると思います。


　あと、阪神地区の場合、阪神大震災ではJRや阪急の鉄道沿いで被害が特に大きかったのですが、現在もそのまま鉄道沿線の駅近マンションが人気のようです。

　「資産価値の保全には、バス便ではなく駅近マンションが鉄則」というのは真実であり、どういう選択を行うかは個人のリスク管理の問題です。

　ただ、50歳前後でリタイアすれば、会社に通勤するわけではないので、必ずしも駅近である必要はありませんね。


　「バス便はイヤ」という人でも、「駅から徒歩15分」ぐらいなら、許容範囲でしょう。

　むしろ、途中で売却することを考えず、最後まで住み続けるつもりなら、少し自然環境もよい郊外のマンションでも悪くはないのではないでしょうか。


　まあ、「都市回帰」という今の流れからは、少し逆行するかもしれませんが、徒歩圏内にスーパーや病院などの基本インフラがあれば、それほど問題はないのでは？

　なにより、駅から離れた物件の方が価格に比べて内装や設備がグレードアップされていたりしますし、駐車場料金も安く、全体としてリーズナブルですので、貴重なリタイア資金を保全できます。

　住居費を抑え、カネのかかる趣味により多くを投入することも可能ですよ。